そして？
いろいろあるにせよ、あまりよろしくない。
世間がそうであるように、チャチャが入るとすぐに禁止だ。
どういう人が悪いか？
を考えても少しむなしい。
たった一人の悪戯で閉鎖になる。
残り９９人の声はかき消される。
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釣りの将来
私は必ず釣行のたびにゴミを拾って帰る。
釣れない時間や気分転換のタイミングを利用する。
人のためでない、自分のためだ。
（「情けは人の為ならず」の意味は深い・・・）
もちろん、ごみを捨てないで、たばこのごみ捨てをやめよう！という運動には賛成だ。
だが、そういう社会に出る以前に学ぶべきことができない人には期待しない。
（会社や社会の中にもそんな人は沢山いる。）
関係者にとっては、だれがゴミを捨てようが・拾おうが関係ない。
釣り座にゴミが無ければ、問題はないのだ。
それで釣り場の閉鎖が止まるなどとは思えない。
ルールを破る人が減るわけではない。
では、釣り場の今後はどうなるのか。
選択肢を３つ考える。
- 有料化
河川の釣りは遊漁券が必要だ。ほとんどの河川で導入されている。
お金を払ってまで釣りをするならば、経済性が生まれる。
お金が発生する以上、漁師の言い分だけを優先することはできない。
海の遊漁料をだれが受け取るのかは制度次第だが、お金を受け取る側は釣り人を守るだろう。
- 免許制
免許制と言っても、特定の技術が求められるわけではない。違反者をはじき出す仕組みとして利用するのだ。
運転免許証と同じ様に、一定以上の減点が積み重なれば釣りを禁止する。
罰金もある。
もちろん、無免許は罰則の対象で警察が取り締まる。
そうなれば、マナーを守ろうとするだろう。
警察も取り締まるモチベーションが出てくる。
ゴミを捨てる釣り人を見つけても即逮捕は無理だ。
（自転車の無謀運転の取り締まりに二の足を踏むのと似ている）
釣り免許の減点制度があれば警察のノルマもできるかもしれない。
私服警官が釣り場を見回り、違反を見つける時代が来るかもしれない。
もちろん、両案共に課題はある。
ただ、このまま釣り場の閉鎖が続けば、釣り施設・釣り堀と渡船等以外では釣りが出来なくなる。
そこまでくればメーカーも何かをしないと国内事業が成り立たなくなる。
遊漁券の発行権を漁協が持てば、漁協に新たな売り上げが見込まれる。
釣り免許の管轄を警察にすれば、違反金の徴収でお役所の利権が広がる。
そうなれば、本腰を入れて取り締まりをするだろう。
- 閉鎖の連鎖
有料化も免許制も出費が必要だし、めんどくさそうだ。
そうなると、今後最も起こりそうなのは・・・
何も対策が取られず、どんどん釣り場が閉鎖されていくことだろう。
何か新しいことを始めるのは何かと大変だ。
制度を作ったり、組織を作る必要があり、反対者は必ずいる。
その中で、最も簡単な方法が閉鎖なのは事実だ。
役所の権限で紙一枚、”閉鎖”と張り出すだけだ。
その根拠となるトラブルが積み重なれば、だれも反対できない。
釣り場が減れば、釣り人が集中しトラブルが急増し、残された釣り場も連鎖的に閉鎖。
今はもうその過程に入っている・・・
そうならないために必要なことは何か？
釣り場を閉鎖する理由を作らないことと釣り場を閉鎖すると損になる状況を作ることだろう。
前者はゴミ捨てや漁師とのトラブルを起こさないことだろう。
後者はなかなか難しい。
釣り場の閉鎖が続けば、（釣り堀・釣り施設・渡船等のみの）釣りは贅沢なレジャーになるだろう。
遊漁券がいいな・・・（年間１万円ならいいかな！？）
でっ、自分には何が出来るんだろうか・・・
釣れない夜にそんなことを考えながらゴミを拾う。
他人の汚いつばの付いたタバコを拾う・・・
さすがに粗大ごみまでは持って帰らんぞ！！！
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